あなたに最適のホームセキュリティ・オフィスセキュリティを総合防犯設備士がご提案いたします。

近頃、外国人労働者を雇用している企業が増えてきました。

会社の敷地内に居住している場合があります。

その場所が、誰でもはいれる環境になっている。策や、壁などない。女性が居住していると知っている。

そういう要因が、揃うと不審者に狙われやすくなります。

安心して、外国人労働者が働きやすい環境にしてみてはどうでしょうか？

防犯カメラひとつあるだけで、予防策にもなります。万が一、何かあった時でも、証拠が残ります。

従来防犯カメラを検討する際に、どれだけ少ない台数で効率よく映したいと思われていると思います。しかし、カメラにはレンズ機能で映すことが出来る範囲が制限されます。またカメラの特性として真下が映らない等いろいろな制限があります。そんな中360度映しだすことが出来るカメラ全方位カメラが注目されています。以前より魚眼カメラという名称で存在していましたが解像度が低いことと見にくいことであまり世の中に広まりませんでした。そこで近年の３６０度カメラはデジタルデジタル化により、以前は真上から見た映像で見にくかったものがデジタル処理によりあたかも複数台のカメラが設置されたような映像を映し出すことにより見やすさが改善されました。従来、複数台設置しなければカバー出来ない場所でも全方位カメラ一台でカバー出来ます。設置費用も安価に抑える事が可能となります。

顔認証システムを利用されているお客様でコンビニエンスストアがあります。

利用の目的は、万引き防止対策です。

比較的リピートユーザーが多く、一度万引き犯から狙われると被害が拡大する恐れがあるようです。

売上対比のロス額が多く、明確な課題になっていました。実際の万引き犯行現場に遭遇したこともなく、怪しい人物の存在に気付いていませんでした。対策しようとも経営者一人では、対応に限界があり、具体的な方法も不明で模索していました。

学生のアルバイトスタッフが多く定着率が低いので、熟練と呼べるスタッフの育成が困難になり、防犯を期待できる人材が皆無でした。

よって、経営者の不在時間帯は防犯の意識が低く被害が集中していた。

導入３ヶ月後、要注意人物を20人登録。万引き犯への声掛けにより犯行抑止や、トイレへの未精算商品の持ち込みを防げるなど、一定の効果は出てきています。

スタッフの意識向上が高まり、普通のお客様にたいしても気を配れるようになりました。

また、新人のスタッフへの情報伝達もスムーズなので防犯への負担を増やすことなく、効果があがったと評価を頂いています。

最近インターネットからの問合せで屋外の資材を盗難から守りたいというお客様が増えています。建設会社様や仮設足場屋等がそうです。皆さん揃って防犯カメラを設置したいと要望されます。

しかし防犯カメラの特性等は全く知りません。(知らなくて当然です。）

防犯カメラの効果は、多くは抑止力が期待せれます。しかしながら、実際に記録された映像は機能や設置位置や天候に大きく左右されます。証拠能力としての期待は期待はずれな場合もあります。

設置の際にはその様な情報もオープンにして納得の上で契約していただくことを条件としています。

ここ数年、以前より顔認証システムの問い合わせが増えてきており、いろんなメーカー様の機器を検討してきた結果、費用対効果リカオンさんの機器が一番適している結果となりました。３月に契約を結び研修を行っていただき、驚いたことが最近では万引き対策だけではなく老人保健施設や認知症患者を抱える病院などにおける徘徊検知の問合せが増えているという事でした。徘徊癖がある入居者様のお顔写真を登録しておくことで、その方が出入り口を通過しようとするとアラームがなり、管理者の携帯電話にメールにて通報が行くというシステムです。当社はそこに同時に出入り口自動ドアが開かなくなるというシステムを構築しました。施設の職員様が安心して働ける環境作りに貢献できるシステムが構築されました。

先日、香川県警察本部主催の万引き防止対策協議会が開催されました。

愛媛県の地域と共に取り組む万引き防止対策事例が報告された後、万引き防止対策に有効な防犯機器の報告を我が社の社長が行いました。

万引き防止における防犯機器の考え方として大きく２種類に分類されます。

１つ目は「犯行抑止型防犯機器」防犯機器が犯人より特定されやすい形・位置に設置することにより、犯行をあきらめさせる抑止効果が期待されるものです。

ボックス型防犯カメラ・万引き防止ゲート・防犯ミラー等がこれにあたります。

２つ目は「犯行特定型防犯機器」「防犯機器が犯人より特定されにくいことと、目的が犯行現場を特定することに特化していることです。

ドーム型防犯カメラや全方位型防犯カメラで犯行現場を特定し、顔認証システムにより次回犯人が来店した場合にすぐさま声かけ等をする事により犯行が行いにくい店づくりを作りだします。